FXで役立つ各国通貨紹介


日本円(¥)JPY

日本
日本
政策金利:0.1%
首都 東京
人口 1億2729万人
面積 37.8万k㎡
GDP 34,254ドル
主要産業 自動車、サービス業
主要企業 TOYOTA、SONY、富士通、パナソニック
おもな経済指標 貿易収支、小売売上高、機械受注

日本円は、米ドル、ユーロと並ぶ世界三大通貨の1つに数えらています。

しかし、米ドルが世界的に、そしてユーロは欧州で貿易や資本取引で使われているのに対し、日本円はアジア圏ですらあまり使われていません。

日本円は超低金利で、資金運用対象としての魅力に乏しく、世界各国の外貨準備の対象になりにくいからです。

しかし、これがかえって資金調達(借入)対象の魅力となり、低金利の円を借りて高金利通貨に投資する動きが進むという傾向があります。(円キャリートレード

アメリカドル($) USD

米国
アメリカ
政策金利:0.50%
首都 ワシントンDC
人口 3億189万人
面積 982.6万k㎡
GDP 45,845ドル
主要産業 工業、農業、金融、サービス業
主要企業 マイクロソフト、GM、シティバンク、ボーイング
おもな経済指標 雇用統計、失業率、貿易収支、小売売上高

ドルは、世界中で売買される通貨の半分近くを占める基軸通貨です。

世界最大の軍事力と経済力により、かつての基軸通貨英ポンドに取って代わりました。

世界中の貿易や資本取引で支配的に使われ、各国政府も外貨準備として保有している=手数料が安く、換金性に優れています。

世界最大の軍事力を誇るため、紛争などが起こると「有事のドル買い」と言われていましたが、この前提は1991年湾岸戦争時に崩れています

この時、米国が紛争の当事者となったことが嫌気され、市場ではドル買いに慎重な姿勢が見られました。

さらに、2001年9月11日の同時多発テロ時にはドルが一気に売り込まれ、有事のドル買いという法則は完全に終了しています。

これ以降、テロや紛争が起きるとドルが売られ、スイスフランや日本円が買われる傾向に変わりました。

【注目すべき経済統計】
雇用統計
(失業率)
毎月第一金曜日22時30分(夏時間は21時30分)に米労働省が前月分を発表
プラス=雇用が良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
ISM指数 毎月第一営業日の日本時間24時(夏時間は23時)に米ISMが前月分を発表
50%以上=景気良好、株高、金利上昇  
50%未満=景気が悪化、株安、金利低下
小売売上高 毎月中旬22時30分(夏時間は21時30分)に商務省センサス局が前月分を発表
プラス=消費が良好、株高、金利上昇  
マイナス=消費が悪化、株安、金利低下
実質GDP速報 1,4,7,10月下旬22時30分(夏時間は21時30分)に商務省経済分析局が四半期分を発表
プラス=経済が良好、株高、金利上昇  
マイナス=経済が悪化、株安、金利低下
PPI・CPI 毎月中旬22時30分(夏時間は21時30分)に労働省が前月分を発表
インフレ予想=株高、金利上昇  
デフレ予想=株安、金利低下

ユーロ(€) EUR

欧州連合

政策金利:0.05%
首都 ベルギー・ブリュッセル
人口 4億9513万人
面積 769.2万k㎡
GDP 33,252ドル
主要産業 工業、農業、金融、サービス業
参加国数 欧州連合27か国中16か国が公式に採用
おもな経済指標 IFO景況感指数、ZEW景況感指数

1999年1月1日、欧州連合が基軸通貨の米ドルに対抗するため、それまでの自国通貨を捨て、ユーロを導入、順調に成長を続け、今や米ドルに次ぐ通貨となりました。

基軸通貨に対抗して造られた通貨だけに貿易や資本取引でも使われ、世界の中央銀行の外貨準備でも米ドルの一部をユーロにする動きが見られます。

ただし、ユーロは複数の国の集まりであるため、足並みをそろえることが難しかったり、株式市場の取引所なども分断しているほか、ユーロで買える株式や債券などの種類が多すぎて分かりにくいといった点もあります。

ユーロ参加国の増加とともに、「船頭多くして船山に登る」となって混迷を深める場面も出てきています。

値動きに関しては、米ドルとは反対の動きをすることが多く、いったん動き始めるとユーロ高・ユーロ安など一方向へ動く傾向が強いのが特徴です。

【注目すべき経済統計】
ドイツの企業景況感指数 毎月下旬の日本時間17時(夏時間は16時)に独IFO経済研究所が当月分を発表
プラス=景気良好、株高、金利上昇 
マイナス=景気悪化株安、金利低下
ユーロ12カ国の景況感指数 毎月終わりに欧州委員会が当月分を発表
プラス=景気良好、株高、金利上昇 
マイナス=景気悪化、株安、金利低下
ドイツの雇用統計 毎月初めにドイツの連邦雇用庁が前月分を発表
プラス=雇用が悪化、株安、金利低下 
マイナス=雇用が良好、株高、金利上昇

ユーロ12カ国の鉱工業生産

毎月中旬にユーロスタットが前々月分を発表
プラス=景気が良好、株高、
金利上昇 マイナス=景気が悪化、株安、金利低下
ユーロ12カ国実質GDP 2・5・8・11月中旬にユーロスタットが直前四半期分を発表
プラス=景気が良好、株高、金利上昇 
マイナス=景気が悪化、株安、金利低下

イギリスポンド(£)GBP

英国

政策金利:0.50%
首都 ロンドン
人口 6,410万人
面積 24.3万k㎡
GDP 45,575ドル
主要産業 航空機、電気機器、金属、金融
主要企業 BP、ボーダフォン
おもな経済指標 GDP、小売売上高

第二次世界大戦前までは、世界の基軸通貨としての権勢を誇っていました。

しかし、欧州連合のユーロ導入や英国のEU離脱決定後からは、ポンドの影響力がますます弱まってきています

豊富な統計があり、英国統計局をチェックするだけで多くの情報を得ることができますが、紛争や戦争、テロなどに巻き込まれやすいです。

英ポンドは値動きの激しさでも有名で、主要通貨の中では流動性が比較的低く投機的な大口取引が多いため、「仕手っぽい」値動きの激しさも人気の要因となっていますが、「投機マネー」の動向には注意しておくべきでしょう。

【注目すべき経済統計】
住宅価格(三大住宅価格) 毎月、前月分をネーションワイド・ビルディング・ソサイエティ、HBOS/ハリファックス、英政府統計局が発表
プラス=インフレ予想、株高、金利上昇 
マイナス=デフレ予想、株安、金利低下
英製造業景気指数 毎月第一営業日に前月分を英国購買部協会/ロイターが発表
50%超=景気良好、株高、金利上昇、  
50%未満=景気が悪化、株安、金利低下
消費者物価指数 毎月中旬に前月分を英政府統計局が発表
プラス=インフレ予想、株高、金利上昇、 
マイナス=デフレ予想、株安、金利低下
流通業調査小売売上高 毎月第一営業日に前月分を英産業連盟が発表
プラス=消費が良好、株高、金利上昇  
マイナス=消費が悪化、株安、金利低下
住宅ローン純貸出額 毎月初めに前月分をイングランド銀行が発表
インフレ予想=株高、金利上昇  
デフレ予想=株安、金利低下

オーストラリアドル(豪ドル)AUD

豪州

政策金利:1.50%
首都 キャンベラ
人口 2,313万人
面積 769.2万k㎡
GDP 43,312ドル
主要産業 鉱業、流通、金融、建設
主要企業 BHPビリトン、ホールデン
おもな経済指標 雇用統計、GDP、小売売上高

「オージービーフ」でおなじみの安全な牛肉や野菜などの農作物、金、銅、石油といった資源など、多くの産物を輸出しています。

その輸出が中国や日本からの需要で、比較的好調なため高金利です。

ただし、流通量が少ないため、ヘッジファンドや機関投資家の動向が通貨の価格に影響しやすい点には注意が必要です。

長期的な「経常赤字国」であり、赤字拡大が売り材料となることがあります。

スワップポイント狙いであれば、高めに設定されているFX会社を利用した方がお得です。

【注目すべき経済統計】
雇用統計 毎月初めに豪統計局が前月分を発表
プラス=雇用が良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
実質GDP 3・6・9・12月初めに豪統計局が直前四半期分を発表
プラス=雇用が良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
小売売上高 毎月初めに豪統計局が前々月分を発表
プラス=消費が良好、株高、金利上昇  
マイナス=消費が悪化、株安、金利低下
求人広告 毎月初めにオーストラリア・アンド・ニュージーランド銀行が前月分を発表
  プラス=雇用が良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
設備投資 3・6・9・12月初めに豪統計局が直前四半期分を発表
プラス=経済が良好、株高、金利上昇  
マイナス=経済が悪化、株安、金利低下

ニュージーランドドル(NZドル、キウイ)NZD

新西蘭

政策金利:2.00%
首都 ウェリントン
人口 447.1万人
面積 27万k㎡
GDP 30,256ドル
主要産業 農業、林業、畜産業
主要企業 フォンテラ、ニュージーランド航空
おもな経済指標 雇用統計、GDP、小売売上高

日本の個人投資家や投資信託に、人気の高い高金利通貨です。

ニュージーランドの輸出の3分の1を乳製品などの農作物が占めているので、農作物価格に連動しやすいです。

さらに豪ドルとも連動しやすく、これはニュージーランドにとってオーストラリアは最大の貿易相手国で得あり、隣国として経済的に密接なつながりを持っているためです。

ただし、豪ドル以上に市場規模が小さいため、上昇・下落の動き幅はより大きくなる傾向があります。

【注目すべき経済統計】
雇用統計 2・5・6・11月中旬にNZ統計局が直前四半期分を発表
プラス=雇用良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
小売売上高 毎月中旬にNZ統計局が前々月分を発表
プラス=消費良好、株高、金利上昇  
マイナス=消費が悪化、株安、金利低下
貿易収支 毎月初めにNZ統計局が前々月分を発表
プラス=黒字拡大、株高、金利上昇  
マイナス=経済悪化、株安、金利低下
消費者物価指数 1・4・7・10月中下旬にNZ統計局が直前四半期分を発表
プラス=インフレ予想、株高、金利上昇  
マイナス=デフレ予想、株安、金利低下
企業景況感 毎月中旬にナショナル・バンク・オブ・ニュージーランドが当月分を発表
プラス=景気良好、株高、金利上昇  
マイナス=景気が悪化、株安、金利低下

カナダドル(キャンドル)CAD

加奈陀

政策金利:0.50%
首都 オタワ
人口 3,516万人
面積 997.6万k㎡
GDP 43,485ドル
主要産業 機械機器、自動車、金融、商業
主要企業 ボンバルディア
おもな経済指標 雇用統計、GDP、消費者物価

原油埋蔵量世界2位で、政治的に安定しています。

原油価格の上昇は、カナダの原油輸出代金を高騰させて貿易黒字と経常黒字を増やすので、買い材料になりやすいです。

ただし、原油価格に連動しやすい分、原油相場が低迷すると魅力がなくなってきたり、人口や経済が小さく米国に依存している国なので、米国が低迷すると魅力がなくなります

カナダ統計局から、多くの情報が英語で得られます。

【注目すべき経済統計】
雇用統計 毎月初めの日本時間22時30分(夏時間は21時30分)に加統計局が前月分を発表
プラス=雇用が良好、株高、金利上昇  
マイナス=雇用が悪化、株安、金利低下
Ivey購買部協会景気指数 毎月第4営業日の日本時間24時(夏時間は23時)に加購買部協会が前月分を発表
50%超=雇用が良好、株高、金利上昇  
50%未満=雇用が悪化、株安、金利低下
実質GDP 毎月終わりに加統計局が前々月分を発表
プラス=経済が良好、株高、金利上昇  
マイナス=経済が悪化、株安、金利低下
CPI(消費者物価指数) 毎月後半に加統計局が前月分を発表
プラス=インフレ予想、株高、金利上昇  
マイナス=デフレ予想、株安、金利低下
製造業調査 毎月中旬に加統計局が前々月分を発表
製造業が良好=株高、金利上昇  
製造業が悪化=株安、金利低下

スイスフラン(スイスィ)CHF

瑞典

政策金利:-1.25%
首都 ベルン
人口 808.1万人
面積 4.1万k㎡
GDP 58,084ドル
主要産業 機械・機器、金融、観光
主要企業 UBS、ネスレ、ロシュ
おもな経済指標 GDP、消費者物価

1674年に非武装中立を宣言し、1815年にウィーン会議で国際法上初めて永世中立を承認された、政治的に中立な国です。

経済的にも中立を保っていて、欧州連合(EU)に参加せず、ユーロにも参加していません

そのため、「有事のスイスフラン買い」と言われ、米国や英国などの主要通貨国に通貨や株の売り材料となる有事が起こった際には買われることが多いです。

これは、「質への逃避」を目指す投資家により、スイスフランが金(ゴールド)とともに買われるためでもあります。

ただし、スイスフランは金利が低いので、平常時にはそれほど魅力が高くありません

そのため、有事の緊張がおさまると一気に調整が入ることが多く、あくまで有事の際の一時的な資金流入にとどまることが多いです。

基本的にはユーロと同じような動きで、これは、スイスがEUに加盟していないとはいえ、輸出の6割強、輸入の8割強をEU加盟国と行うなど、欧州のほかの国と経済的に密接な関係にあるからです。

【注目すべき経済統計】
雇用統計 毎月初めに前月分をスイス連邦統計局が前月分を発表
プラス=雇用が悪化、株安、金利低下  
マイナス=雇用が良好、株高、金利上昇
SVME購買部協会景気指数 毎月初めにSVME購買部協会が前月分を発表
50%超=景気良好、株高、金利上昇  
50%未満=景気が悪化、株安、金利低下
CPI(消費者物価指数) 毎月初めに前月分をスイス連邦統計局が前月分を発表
インフレ予想=株高、金利上昇  
デフレ予想=株安、金利低下
実質GDP 3・6・9・12月初めにスイス連邦統計局が直前四半期分を発表
プラス=景気が良好、株高、金利上昇  
マイナス=景気が悪化、株安、金利低下
景気先行指数(KOF) 毎月終わりにKOFが当月分を発表
プラス=景気が良好、株高、金利上昇  
マイナス=景気が悪化、株安、金利低下

南アフリカランド(南アランド)ZAR

南阿

政策金利:7.00%
首都 プレトリア
人口 5,298万人
面積 122.1万k㎡
GDP 5,906ドル
主要産業 農業、鉱業(金、ダイヤモンド)
主要企業 デビアス、JSE、テルコムSA
おもな経済指標 貿易収支、GDP、小売売上高

高金利通貨なのでスワップポイント狙いのロングが多く、分散投資の観点からランド建て債も人気です。

金、プラチナなど世界有数の資源産出国であることから、コモディティ通貨としての面もあります。

1991年にアパルトヘイト(人種隔離政策)が完全に廃止されましたが、国内情勢が安定しているとは言えず、カントリーリスクが意識されやすいです。

依然として失業率は高く、雇用が大きな社会問題となっています。

【注目すべき経済統計】
貿易収支 毎月初めに前月分が発表
プラス=黒字拡大、株高、金利上昇  
マイナス=赤字拡大、株安、金利低下
GDP 3・6・9・12月初めに直前四半期分が発表
プラス=景気が良好、株高、金利上昇  
マイナス=景気が悪化、株安、金利低下
小売売上高 毎月中旬前月分が発表
プラス=消費良好、株高、金利上昇  
マイナス=消費が悪化、株安、金利低下
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